新たなダイビングシーンを創造する「メッドジャパン」

MEDとは？

まずは、あなたにとっても、そして、私にとっても、イヤな情報から、お届けしなければなりません。ダイビングをやめてしまった人々の声です。近年、多くの人々が、いったんダイビングを始めながら、すぐにやめてしまっているようです。ダイビングをやめてしまった人が、 Yahooオークションで、当時は大切であったはずの決して安くない潜具を売りに出している事実を紹介します。

なんということでしょう。このようなダイビングの潜具をオークションに出す人の数は年々、増えています。まったく悲しい現実です。
このまま放っておくとダイバーがいなくなり、ダイビング業界が沈下してしまいそうな気がします。

はじめまして。私は、日本エモーショナルダイビング研究会（メッドジャパン）の代表研究員、岡野耕一と申します。

ダイビング専門誌「月刊ダイビングワールド」でも紹介されましたので、すでにご存知の人もおられると思いますが、あなたに、これから、たいへんパワフルな行動力を持つ、一風かわった研究会のご紹介をしていきます。

ここには、私の過去10年間の研究による新しいダイビング観がつまっています。その研究を現実化させるための本拠地が、この日本エモーショナルダイビング研究会です。

日本エモーショナルダイビング研究会（Meeting for the study Emotional Diving JAPAN＝MED JAPAN＝通称：メッド）は研究会という名称ですが、研究者や学識者が定期的に学会を開いているような会ではありません。

会員は誰もが、新たなダイビングスタイルの創造に熱心ですが、それは薄暗い研究室の中で、しかめっ面をした人々によって行われているのではなく、主にリゾートの海で、笑顔と歓声と潮風の中、行われています。

メッドは、PADI、SSI、CMAS、SEAの特徴を集約し、現地リゾートを中心とした、Ｃカードにこだわらない指導団体です。現状のダイビング業界の問題点を調査し、新たなダイビングスタイルを創造することを目的とし、海から得られる感動をわかりやすく表現することにより、より多くの人々の人生が豊かになるよう活動しています。

ここ数年の主な研究テーマは「なぜ多くの人々がダイビングをやめてしまうのか」です。その調査をしているうちに、私は背筋の寒くなる思いがいたしました。
ダイビングをやめていく人々の実態が明確になったからです。本当は黙っておきたいほど残念な情報ですが、あなたにお伝えします。今、ダイビング業界に大変なことが起こっています。

90万人はどこに消えたのか？　

日本のスクーバ・ダイビング人口は、レジャー白書では140万人（1996年）、Ｃカード協議会では累計97万人（2000年）となっています。
数字上は多くの人が海にもぐっていることになっているのですが、実際に海に長くもぐり続けているダイバー数は、多く見積もっても50万人程度とされています。つまり、ダイビングを始めた人々の64.2％、90万人がダイビングをやめてしまっている計算になります。

10人のうち、６人がやめていく。これは、どう考えても異常な数字です。この数字を見れば、その業界に何らかの深刻な問題があると考えざるを得ません。そこで、メッドがさらにダイビング業界について調査を進めていくと、次のような実態がわかりました。

どのような実態かと言いますと、

• 新たにダイビングを始める人が年々、減少している。
• 質の高い優秀なインストラクターが不足している。
• 長くダイビングを続けるダイバーが減少している。
• 世間一般にダイビングの魅力意識が薄れている。

という現状です。

ダイビング業界はどこで道を間違えたのか？　

このような事実を私達はお客様からよく耳にします。

そのようなお客様の声が、新たにダイビングを始めようとしている人にマイナスイメージを植付けていきます。

また、せっかくダイビングを楽しむために講習を受けたり潜具を買ったりした人が、未熟な即席インストラクターによってダイビングから去っています。
そして、ダイビングをやめてしまった人々の体験談がくちこみとなって世間一般に伝染病のごとく広がっているのです。

それにしても、これほど多くの人がダイビングをやめていくのは、見逃せない事実です。
私は、これらの状況を調べていくうちに、なぜ、このような問題が起こっているのかについて、もっと深い理由＝元凶を見つけました。

ダイバーを不幸にする米国ダイビング業界！

スクーバ・ダイビングに興味があったはずの人々から、その情熱をうばい、質の悪い即席インストラクターを生む温床となっているもの、それは、Cカードというアメリカからやってきた金もうけの仕組みです。

Cカードというのは「レジャーダイビング認定カード普及協議会」（Cカード協議会）が発行する「ダイビング認定証」のことです。
英語で Certification-Card のことを言い、一般的にはCertification の頭文字の「C」をとって「Cカード」と呼んでいるのですが、アメリカRSTC基準に基づいた最低指導基準を満たしたダイビングコースを受講する人が買えるカードなのです。

ここのところに、注意が必要です。間違えてはいけません。太文字のところがきわめて重要です。要点をまとめますと

• アメリカ的基準で指導内容が決められ
• ほしい人はコース受講を希望し、受講費用を払えば買える
• コース修了書（Certification）

なのです。

「買える」というところがポイントなのですが、もう少しわかりやすく説明します。アメリカ文化の影響を色濃く受けているので、理解しづらく、よくだまされるところです。

Cカードとは単なる「販売用アメリカ式ダイビングコース修了書」です。コースを終えたことを示すだけで、海にもぐる資格でも許可書でもありません。

ところが、アメリカのダイビング業界が、Cカードを持った人々の中からインストラクターを養成し、徐々に昇格させ、最終的には、彼らにダイビング業を経営させるようになってから事情は少しずつ変化しました。
このプロセスはダイビング業界に、一種の “階級社会”をつくり、その組織を維持するためにも、インストラクターの生活を保障するためにも、業界自体に、大金が必要となったのです。

そこで、インストラクターは、ダイビングを学ぼうとする人々に、Cカードの購入を強制するという仕組みを確立していきました。
必要な用具と知識さえあれば誰でも海に入れるのに「Cカードを買っていない人間は海に入れない」とお客様に勘違いさせていったのです。

その結果、アメリカのダイビング業界は一変しました。あっという間に、お客様をも含めた階級社会となり、下の者（お客様）は上の者（インストラクター）からCカードを買わなければ海にもぐれないことになってしまいました。

日本のダイビング業界の「猿まねCカード」

そして、日本です。まったく情けなくなります。
日本のダイビング業界は、アメリカのダイビング業界のノウハウをそっくりそのまま取りこんでいます。
なぜなら、Cカードは日本でも、やはり金もうけに役立つからです。

ですから、日本のインストラクターも平気でお客様にこのようなことを言います。

• 「ライセンスを取りませんか？」
• 「信頼のブランドCカードがないと海に入れませんよ」
• 「海にもぐる前にCカードを見せてください」

太平洋をへだてたアメリカRSTC基準のコース修了書を事情の異なる日本で売るために、彼らは大きなウソをつきます。Cカードをまるで「免許証のように」説明するのです。

潜在的なお客様には、ダイビングを始めるには、Cカード＝免許（ライセンス）を取得していなければ始められないと思っている人が日本にも大勢いるようです。
それは車の免許を取る時に、自動車学校へ通わなければいけないと思う感覚と同じだと言えます。

しかし、これはアメリカ同様、日本でも大ウソなのです。Cカードはただの「販売用アメリカ式ダイビングコース修了書」です。なくても海に潜れます。

インストラクターは、米国ダイビング業界かぶれの指導団体から、Cカードと教材をいっしょに販売することを教えこまれています。
まるで海を「教材販売だけに熱心な英会話教室」のようにつまらなくしてしまうやり方です。
ダイビングを継続的に学ぶことに興味がない遊び心いっぱいのお客様には、スタッフ同行のダイビングツアーを企画するなど、いくらでも海を楽しんでもらう方法はあるのに、それでは多くの時間とスタッフがかかるわりには、もうけがうすいので、講習の受講を無理にすすめます。
ひどい場合には「この講習を受けなければツアーには連れていかない」などと脅しをかけることさえあります。

そのようにしてお金をしぼりとったお客様には、その後は、時々開催するスタッフ同行ツアーの案内をするか、パーティーなどの宴会でごまかすしか方法がありません。しかし、それでは、お客様はダイビングニーズをまったく無視されることになります。ダイビングをやめたくなるのも当然です。

いったい誰が幸せなのか？

そもそも日本で、Cカードというアメリカ式金もうけを猿まねしたことに無理があるのです。
日本人は、アメリカ人と違って、普段、学校や会社、地域での活動においてかなり強い上下関係に、しばられています。
ですから「海で遊ぶときまで上下関係にしばられたくない」という意識がたいへん強いのです。
それなのに、このCカードというのは、アメリカ式の階級制度を背景に持つために、日本人にはきわめて強引に感じられ（実際、強引なのですが）あちこちで多くの人々がいやな思いをしています。

まず、お客様はインストラクターの支配下に置かれます。
インストラクターは海で絶対の権限を持ち、高額のダイビングコースを受講させたり、ライセンスだとウソをついてCカードを販売したりします。
もちろん、お客様だけでのダイビングなど許しません。それを許すと、お客様がインストラクターの手を離れ、Cカードが売れず、階級社会がくずれるからです。お客様だけで海に、もぐろうとすると計画にストップをかけたり、あるいは、それに必要だから、とウソをついて別のコースを受講させたりします。

お客様は、当然いやな思いをします。お客様は、海にリフレッシュのために来ているのですから、インストラクターとの関係が気まずくなると、そのうち他に楽しみを求めるようになります。
そうして次第にダイビングをやめてしまいます。

Cカードは、インストラクターにも大きな負担をかけます。
ダイビングインストラクターの仕事はただでさえ、とてもハードです。
それなのに、日本文化になじまない強引なCカードセールスや、それにともなう押し付け教育をしなければいけないのですから、大きな負担を感じ、インストラクターはどんどん活動をやめていってしまいます。
彼ら自身も階級社会の中にいるので、より上位のインストラクターや指導団体からのストレスに疲れており、海に行けない「登海拒否」のインストラクターまでいるほどです。

さらに、Cカードは、指導団体の担当者も不幸にします。
やめていくインストラクターの数の多さに階級社会の上位者は「まったくけしからん」「なっとらん」「無責任だ」とボヤきながら、今まで以上に新しくインストラクターを認定しようとします。
そうしないと、たくさんの教材とCカードを販売できないからです。
指導団体＝企業ですから、年々業績をアップさせないと出資者がうるさいのです。そのため、大きな負担の中、ボヤきながらも、コースディレクターを多く養成し、インストラクター養成スピードを早めて多くの即席インストラクターを認定します。
たいへんなストレスが担当者にかかります。

即席コースディレクターにも良いことは何ひとつありません。彼らは、経験不足で世間知らずの即席インストラクターを次々に世に送り出していきます。
その結果、質の高い優秀なベテランインストラクターが不足していきます。

即席インストラクターも不幸です。彼らはマニュアルどおりにしか講習できません。
お客様をお客様とは思わず、マニュアル通りに“生徒”だと信じ込んで講習している人もいるようです。
また即席インストラクターは営利指導団体の教材やCカードを山ほど購入することにより、指導団体から「あなたはエライ！」と言われてインストラクターに認定されているので、本当に自分はエライのだと勘違いしている人もいます。

即席インストラクターは、上からものを言う階級社会的な指導をします。
つまり「より上級のテクニックをできるようになるまで海で遊ばせない」というまったく身勝手な指導法です。
ここでいつもお客様にイヤな思いをさせます。お客様はダイビングの特訓をするために海に来ているのではありません。

このような環境で、お客様はダイビングが嫌いになりやめてしまうか、それを信じて継続教育を受け、後から気づいてやめるか、最後までそれを信じ、自分も即席インストラクターになって多くのダイバーをやめさせるかのいずれかなのです。

Ｃカードという米国ダイビング業界の金もうけシステムを猿まねして、いったい誰が幸せになったのでしょうか？　いくら考えても、誰もいないのです。

おろか者は嘆く。メッドは行動する！

ダイビング業界の問題点は深刻で根強いです。しかし、そのことを嘆いているだけでは何も変わりません。

そこで、メッドはCカードという悪の根源を断ち切り、今のダイビング業界の実態を打開するために、新しい解決策をつくりました。
それが「ガイドダイバープロジェクト」です。

「ガイドダイバープロジェクト」とは、Cカードを発行せずに楽しめる海をつくりだします。これには、3つのステップがあります。

ステップ1　現地リゾートネットワークづくり

まず、自己所有の潜具やログブックでダイバーとしての経験を証明できれば、Cカードを提示しなくてもサービスを提供していただける、優良な現地リゾートに協力店となっていただき、現地リゾート（協力店）のネットワークをつくります。

なぜ都市型プロショップではなく現地型リゾートなのかというと、ガイドダイバーが１番活躍しやすい場所であることと、また、なにより現地リゾートがCカードにこだわっていないというところにあります。

どうして現地リゾートがCカードにこだわってないかと言いますと、安全を第一に考え、ご来店いただいたお客様全員に楽しんでもらおうと考えるのが現地リゾートです。
「初めてご来店されたお客様」をガイドする場合に、お客様のダイビング技量を予測し理解する必要があるからです。

なぜなら同じガイドグループの中で技量に違いがあるとガイドしづらく、危険性も含んでいるからです。
日々変化する海洋状況の中で、どんなお客様をどのポイントにお連れするのがベストかを決めるのに、必要なお客様情報とは、

• ボートでガイドするのならボートダイブの経験があるのかないのか。
• ドライスーツでダイブするのであれば、それを使った経験がどれだけあるのか。
• 自分専用の用具を持っているのかいないのか。
• 今までに何回ダイブしているのか。
• 数人のグループ客ならグループ全体のキャリアのバランスはどうか。
• 一番最近ダイブしたのはいつか。

といったことです。それらのお客様情報をあらかじめ知らずにお連れすると、とんでもないトラブルや事故になりかねません。

お客様の安全と楽しみを重視する現地リゾートでは、これらの情報がCカードでは入手できないことを既にわかっているのです。ですから、たとえ一流ブランドで上位ランクのCカードをお客様にご提示いただいたとしても、現地リゾートはCカードではその人の技量を判断しないのです。

では、何で判断するのでしょうか？

話が長くなりますので、この事については、またの機会にお話します。

メッドは、現地リゾートこそがダイバーを理解するのに本当にピッタリな場所で、多くのダイバーに影響を与える現場だと考えました。

また現地リゾートでの1番の商品はダイビングゲレンデ（海）です。現地リゾートは、そのゲレンデの海境・環境でお客様に提供できるダイビングには限界があり、残念ながらあらゆるお客様のニーズに応えることは不可能だと知っています。

しかし、逆にその事を知っていることで、お客様の囲いこみなどをしても無駄だとわかっています。ですから、そのようなことは起こりえませんし、お客様との関係が気まずくなることも、それによってお客様がダイビングをやめてしまうこともないのです。これらの解決方法はメッドの活動と現地リゾート（協力店）と優秀なメンバーによって徐々に解決することができると確信しております。

メッドの協力店として登録希望の現地リゾートさんは是非ご連絡ください。

ステップ2　メッド体験ダイビング

そして、メッドは新規顧客の掘り起こしをするために、ボランティアで広く一般に体験ダイビングへの参加を呼びかけをおこないます。

ステップ3　質の高いガイドダイバーを現地リゾートへ派遣

さらに、メッドは質の高い優秀な実力派ガイドダイバーを養成し現地リゾートに送りこみます。

メッドは、ガイドダイバートレーニングプログラム（GTP）という独自に開発した新しいプログラムにより専門職としてのガイドダイバーを養成します。ガイドダイバーは、今までのインストラクターとはまったく異なる海のスペシャリストです。違いを比較表にまとめました。

このようなガイドダイバーを、メッドでは責任を持って養成します。
GTPを修了すると、メッドのメンバーとして優良な現地リゾート（協力店）のプロフェッショナルガイドダイバー（常勤・非常勤）として活躍することができます。
ガイドダイバーはどこの指導団体にも所属する必要がなく、講習もおこなわないため、お客様にCカードを発行する必要もありません。つまり、Cカードとは無縁という理想のポジションで現地リゾートの業務をおこなえます。

なぜ、メッドならダイビングが続けられるのか？

ちまたでは多くの人がダイビングをやめたがっていますが、ガイドダイバーから指導を受けているメッドのお客様から、そのような声は聞きません。
次にあげるのは、ダイビングで得られる感動を知り、メッドで長くダイビングを続けている人々の一例です。

ダイビング・ルネッサンス～日本独自のダイビング復興

ダイビング人口は大昔からずっと増え続けてきました。そもそもダイビングの起源はいつごろかと言うと、紀元前４世紀ごろ、メソポタミア北部のチグリス川ぞいに、古代オリエント最初の世界帝国を築き上げたアッシリア（assiriya）という帝国には、獣の皮をふくらませ、空気タンクとして使用しているダイバーらしきものの絵があるそうです。

その後、時をへだてて、16世紀頃のヨーロッパでは、地中海に沈んだ船の財宝をさがすために海へのダイブが盛んになりました。
さらに、そこから、200年を経て１８世紀頃までの間に改良が進み、さらに、第二次世界大戦中、ダイビングテクニックは飛躍的に向上したと言われています。
日本には1949年に輸入されましたが、本格的にダイビング人口が増加し始めたのは、1960年代からの海洋レジャーブームからでした。

大昔からずっと増え続けてきたダイビング人口に、今、はじめて減少の危機が訪れています。
Cカードというアメリカの金もうけの仕組みが、日本のダイバーの情熱をうばっています。

ですから、メッドジャパンは、まず、優秀なガイドダイバーを養成し、現地リゾート（協力店）に送りこむことに決めたのです。
日本独自の方法でダイビングを復興させ、より多くの人々が海のすばらしさを知ること。
それこそが海にかこまれた島国に住む日本人の幸せであると思います。メッドジャパンはやります。

※追伸　メッドジャパンの趣旨はよくわかるが、Cカードがほしい人へ

お気持ちはよくわかります。確かに現実問題として海外でのダイビングにはCカードが必要な場合もあります。
ご希望される人は、CMASダイブマスターとして海外の現地リゾートでも通用するCカードをメッドジャパンで購入することが可能です。
CMAS-世界水中連盟は、世界86ヶ国のダイビング団体が加盟する、世界で最も権威のある国際的なCカード発行連盟です。
全世界に13,500ヵ所のダイビングサービス･ネットワークを誇り、現在までに輩出したダイバーの数は700万人にものぼります。
IOC（国際オリンピック委員会）やユネスコをはじめ、多くの国際機関のメンバーでもあり、その存在は多方面にわたって知られています。